今流行りの「田舎への移住」!後悔しない自分らしく暮らす方法

田舎で農業がしたい!知っておくべき2つの就農スタイル

地方に移住を希望する人の多くが、農業をやってみたいと考えています。畑付きの一軒家に住んで、朝は自分が育てた採れたての野菜で朝食を作り、1日農作業に精を出したら夜は早めにぐっすり眠る。

高齢の夫婦が年齢からは考えられないほど、畑で元気に働いている姿をテレビなどでもよく見かけます。農業に定年はありませんし、年をとっても足腰が丈夫で健康に長生きできる。そのような老後の生活に魅力を感じて農業を目指す人もいます。

しかし、農業に興味があっても、会社員には農地は持てない、何から始めればいいのかわからないと思っている人は多いはず。今回は農業をやってみたいと思っている人に、成功しやすい就農スタイルをご紹介します。

農業を始める方法には「農業法人に就職する」方法と、「個人農家」として始める方法があります。全く農業に携わったことがない人は、まず農業法人に就職する方法が良いでしょう。

全国新規就農相談センターや都道府県新規就農相談センターは、農業を始めたい人のために、求人募集をしている農業法人の情報や空き家情報などを提供しています。

全国新規就農相談センターでは、全国の農業法人で1週間から6週間の農業体験インターシップも行っていますので、農業を体験してみたい人に最適です。他にも農業体験を行っている団体は多く、各自治体や、NPO法人の他に、総務省が支援している地域おこし協力隊などがあります。

地域おこし協力隊は、人口減少や高齢化が進む地方で、地域外の人材を積極的に受け入れ、地域活動を行うことで定住・定着を図り、地域力を維持、強化していく活動です。具体的には、地方自治体から委嘱を受け、農林漁業や、住民の生活支援活動などを行います。

隊員1人につき、報償費として約200万円、活動費として150〜200万円を上限として、総務省が地方自治体に財政支援しています。隊員期間は最長3年間です。地域の人々との絆を深め、その地域にあった農業を見極められます。どんな方法にしても、農業を知るには体験することが一番の近道かもしれません。

個人農家は、自分が目指す農業をすることができます。ただし、それには地元農業者との信頼関係と経営感覚が欠かせません。また、農作物が少しでも高く売れるように、市場をみる感覚も必要になります。専門分野を伸ばしたり、生産性を向上させるなどの工夫も大切になってきます。

農耕具、肥料、ガソリン代、設備投資費に農協への出資金などの出費と、収益を把握して利益を出していく。作物によって違う栽培技術を身につけつつ、経営者としての手腕が必要とされるのです。

農地を確保するには、地域の農業委員会に相談する必要がありますが、Uターンで親から農地を引き継いだり、後継者のいない農家の土地を譲ってもらったりする方法もあります。農地を取得する方法や条件は、全国新規就農相談センターでも指導してくれるので、気軽に相談してみることをおすすめします。

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農業で生計を立てるといっても、軌道に乗るまで月日がかかります。
生活が苦しい時の一時しのぎに・・・。
※参考記事→お金がない!困った時のために「カードローン」を味方につける